レガシー・マイグレーションのノウハウ&ドゥハウ。 計画時サービスからメインサービスまでシステムズの業務をご案内。

システムズのニュースリリース(報道発表資料)

ニュースリリース

このニュースリリース記載の情報(サービスの内容、提供日、価格・仕様、お問い合わせ先、URL等)は、報道発表日時点の
情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる場合もございますので、あらかじめご了承ください。

報道関係者各位
報道発表資料
2010年4月 6日
株式会社システムズ

「Windows7時代のシステム移行のノウハウ公開セミナー」の開催迫る
〜 4月9日、マイクロソフトによるライブミーティングも実施 〜

 株式会社システムズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:小河原弘三)は、4月9日(金)に 東京本社で、
「Windows7時代のシステム移行のノウハウ公開」セミナーを開催します。

 本セミナーは、Windows7の発売やWindows 2000の延長サポート期間終了を機に、”システムの見直しやバージョンアップにどう対処していくべきか”のノウハウを解説する、WindowsサーバやOffice旧ソフトの移行にフォーカスしたセミナーです。

 セミナーでは、マイクロソフト社による『ライブミーティング』(オンライン中継セミナー)を実施し、同社によるWindows7や今年ついにリリースされるOffice 2010の紹介が行われます。また、当社からは、Windows既存資産の移行やバージョンアップによる解決方法、AccessやSQLサーバ、VBアプリケーションなどの移行対策やシステム延命化のコツについても紹介するとともに、セミナー終了後は、希望者を対象に個別無料相談会も実施します。同様の内容で3月25日に大阪会場で先行して実施し、多数の参加者を得て盛況裡に終了しています。

 参加対象は、Windowsの既存資産の移行やシステム再構築(マイグレーション)を検討中の情報システム担当者などで、受講は無料です。申込締切は4月8日。
 当社のwebサイト( http://seminar.migration.jp/win-tokyo/index.html )で登録を受け付けます。

>> セミナーの概要 <<
■日時2010年4月9日(金)14:30 - 17:00(受付開始:14:00)
■場所システムズ 東京本社 2階 セミナールーム
(地図: http://www.systems-inc.co.jp/company/tokyo.htm )

参加費 無料(要事前登録) / 定員 30名
プログラム概要
・Microsoft Office Live Meeting セミナー(マイクロソフト株式会社)
”Windows 7とOffice 2010のご紹介。” お使いのバージョンと何が違うのか、ご紹介します。
・Windows7時代の今、どうします?サーバやOfficeソフトの旧世代問題
使えるWindows既存資産の移行やバージョンアップによる解決方法とは
・成功事例に学ぶ、Windows旧製品から移行、バージョンアップ対策シナリオ
AccessやSQLサーバ、VBアプリケーションなどの移行、仮想化による延命のコツ

■「レガシーマイグレーション」サービス ポータルサイト
   http://www.migration.jp/

■株式会社システムズ ホームページ
   http://www.systems-inc.co.jp/

■株式会社システムズについて 
  当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。 基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、「マイグレーション特許」を2003年に取得(特許第3494376号)。今年は創業40周年を迎え、独自のシステム開発にも磨きをかけ、さらなる事業領域を拡げつつ進化し現在に至っております。

■会社概要 
社     名: 株式会社システムズ
代表取締役社長: 小河原 弘三
住     所: 〒141-0031
東京都品川区西五反田 7-24-5 日本生命西五反田ビル8F
TEL: 03-3493-0033(代表)
FAX: 03-3493-2033

[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステムの移行)
・システム インテグレーション
・ソフトウェア受託開発、サポート
・ソフトウェアパッケージ販売
・情報処理機器販売

■本件に関するお問い合わせ先
株式会社システムズ マイグレーション事業本部 広報担当:中本 
TEL:03-3493-0032(ダイヤルイン)
FAX:03-3493-2033
E-mail: news_release@migration.jp

【商標について】
すべての名称ならびに製品についての商標は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

<<ニュース一覧ページに戻る
pagetop