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システムズのニュースリリース(報道発表資料)

ニュースリリース

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報道関係者各位
報道発表資料
2010年11月 10日
株式会社システムズ

好評につき『クラウド時代のレガシーマイグレーションセミナー』を開催
〜 自治体クラウド事例や異言語資産や汎用機DBからの移行方法紹介も 〜

 株式会社システムズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:小河原弘三)は、11月24日(水)に、『クラウド時代のレガシーマイグレーションセミナー 〜クラウド化にも役立つマイグレーション最新事情〜』と題した定例セミナーを開催します。

 クラウド時代を迎え、ITコスト削減やビジネス効果の最大化を実現するため、企業の情報システムはますます最適化の必要性を問われています。今注目のクラウドコンピューティングは、プラットフォームの選択肢が増加、運用管理が不要、自由に拡張可能など、ユーザー企業の情報システム担当者には多くのメリットがあります。そのため、自社のアプリケーション資産を分類し、適材適所でクラウド化可能なものを見極めていくという、ITポートフォリオ管理の重要性が増しているのです。

  そうした観点から、マイグレーションは、棚卸による調査分析、適応性評価、移行性検証、移行実装というメソッドを包含しており、単なるレガシーシステムからの移行だけでなく、さまざまなシステムを“クラウドレディ(cloud ready)”にするための課題に対する解決策を提供できる重要な位置づけにあります。

 今回のマイグレーションセミナーでは、こうしたクラウドとマイグレーションの関わりにフォーカスを当てクラウド化実現のためにどういった準備が必要か、あるいはどのような基準や管理方法で移行を実現するかといったポイントを解説します。このほか、マイグレーションの適用事例紹介、マイグレーション技術者が直接対応させていただく相談会なども開催します。

>> セミナーの概要 <<
日時:2010年11月24日(水)14:30 - 17:00(受付開始:14:00)
場所:システムズ 東京本社2階 セミナールーム
(地図: http://www.systems-inc.co.jp/company/tokyo.htm )
参加費:無 料
定 員:15名(定員になり次第、締め切ります)
セミナープログラム概要
・クラウドコンピューティング時代のマイグレーション適用術
- クラウドの登場で重要性が増すIT資産のポートフォリオ管理
- マイグレーションにおける『適用性評価と移行性検証』の重要性
・移行難易度の高い異言語資産や汎用機DBからの移行の進め方
- PL/1、Natural等 4GLや簡易言語資産 to COBOL 移行について
・自治体クラウド(北海道)実証でのマイグレーション適用事例紹介 など
詳細と申込み http://seminar.migration.jp/tokyo/index.html

■略称説明
レガシーマイグレーション :
  メインフレームに代表されるレガシーシステム(旧式のシステム)を、OSなどの環境が異なるオープン系のプラットフォームに移行すること。
  このようなレガシーシステムはリース料や保守料、ソフトウェアのライセンス料が高額です。近年、オープン系のOSやプラットフォームの低価格化・高性能化に伴い、旧来のレガシーシステムをこうした新しいオープン系システムに移行することで運用維持費を削減しようとする動きが顕著となっています。

■『レガシーマイグレーション』サービス ポータルサイト
   http://www.migration.jp/

■株式会社システムズ ホームページ
   http://www.systems-inc.co.jp/

■株式会社システムズについて
 当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。 
 基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要
社名:株式会社システムズ
代表取締役社長: 小河原 弘三
住所: 〒141-0031
東京都品川区西五反田7-24-5 日本生命西五反田ビル8F
TEL: 03-3493-0033(代表) FAX: 03-3493-2033

[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション
・ソフトウェア受託開発
・ソフトウェアパッケージ販売
・情報処理機器販売


□本件に関するお問い合せ先

 株式会社システムズ
 マイグレーション事業本部 広報担当: 中本
 TEL: 03-3493-0032
 E-mail: news_release@migration.jp

【商標について】
文中の社名、商品・サービス名は製品は、各社の商標または登録商標です。

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